西鉄ATS

作成日
2024/08/28:開設
最終更新日
2024/09/17:地上子設置状況説明追加(B2地上子の複数設置)

西鉄ATSとは

概要

大手私鉄各社に対し、1967年(昭和42年)1月運輸省通達(鉄運第11号)「自動列車停止装置の構造基準」により、速度照査機能・常時自動投入の機能を持つATS(自動列車停止装置)設置が義務付けられました。 それに伴い、西鉄と日本信号の手で開発されたのが西鉄のATSです。 1968年(昭和43年)4月10日に大橋~春日原間で使用が始まり、以来56年、機能付加がありつつも基本原理はそのままに運転保安の一翼を担っています。

将来的な課題としてATSの更新が検討されているようですが、現時点では沿線設備に動きはありません。

設置経過

西鉄のATSは次の経過をたどり、当時の鉄道線の全線に設置されました。

日時区間備考
1968年(昭和43年)4月10日大牟田線:大橋~春日原
1968年度(昭和43年度)中大牟田線:福岡~大橋
1968年度(昭和43年度)中大牟田線:春日原~二日市
1969年度(昭和44年度)中大牟田線:二日市~宮の陣
1971年度(昭和46年度)中大牟田線:宮の陣~津福
1971年度(昭和46年度)中大牟田線:試験場前~徳益※資料記載事項そのまま[注釈1]
1972年度(昭和47年度)中大牟田線:試験場前~柳川※上段と重複する区間の掲載[注釈2]
1972年(昭和47年)12月16日大牟田線:柳川~大牟田大牟田線全線への設置完了
1978年(昭和53年)10月1日宮地岳線:貝塚~津屋崎
1978年度(昭和53年度)中太宰府線:二日市~五条
1979年度(昭和54年度)中太宰府線:五条~太宰府
1981年度(昭和56年度)中甘木線:宮の陣~甘木鉄道線全線への設置完了

西鉄ATSの基本原理

装置の概念

西鉄のATSについて、制御方式を各事業者の類型に従って区分すると「点制御・連続照査型」となります。 情報伝達方式は「磁気飽和(MS: Magnetic Saturation)型地点検知地上子と可聴周波数(AF: Audio Frequency)多情報送信器の組み合わせ」となります。 各用語に説明を追加すると次のようになります。

点制御型
照査速度などの情報伝達を、線路上のある特定の地点に設置した情報伝送装置(地上子)の上を通過した時にのみ行う方式です。 情報伝達設備を連続して設置する(ex. 軌道回路を利用する)よりも設備設置・維持コストは比較的安くなりますが、信号現示の変化など照査速度の変化が発生した時に、 次の地点に到達するまで速度照査情報が更新されないため、速度制限を受けていた場面ではすぐに再加速に移行できないような場面も出てきたりします。
対義語は連続制御型です。
連続照査型
速度照査情報を受信したら、その情報が解除されるまで連続的に(=常に)列車の運転速度との照合を行う方式のことです。 照査速度を超過した場合は、ただちに所定の動作(常用ブレーキ、もしくは非常ブレーキ)が行われます。 連続制御型であれば連続照査となり、その場合の速度照査情報は地上設備が持っています。点制御型、 あるいは半連続型のように信号波や信号電流が常時存在するわけではない状態で連続照査を行う場合は車上装置で速度照査情報を記憶します。
対義語は点照査型、あるいはパターン照査型(JRのATS-P、ATS-Dxなど)です。
磁気飽和型(MS型)地点検知地上子
西鉄のATS地上子を構成する要素のひとつで、この地上子を検知した場合に限り、 横に併設されている多情報送信器(送信コイル)からの信号波の受信処理を行います。 送信コイルから信号波を送出していない時、あるいは地上設備故障により信号波を送出できない時は、 この地点検知地上子の存在を検知した時に許容停止信号(15km/h照査)の扱いとして速度照査を行い、非常ブレーキ動作に移るか判定します。
地点検知に利用する『磁気飽和』の理論詳細は電磁気学に関する教科書類に任せます。(私自身も人に説明できるだけの十分な理解ができていません。)
磁気飽和現象を利用して、磁束の時間的変化がない(もしくはごく小さい)直流磁界の場合であっても磁束を検出する「フラックス・ゲートセンサー」を構成し、 列車の速度を問わず、地上子位置を検知できるようにしているものと思われます。地点検知車上子の主要構成部品は「可飽和トランス」(「信号保安」1968年1月号)であり、これはフラックス・ゲートセンサーに使う部品でもあります。
日本信号が開発したMS型のATSには、西鉄が採用した点制御型の他、相模鉄道(相鉄)が採用した半連続型(1閉塞区間の軌道回路全体ではなく、 一定の距離だけ信号波を送電。ATS-Pへの更新に伴いすでに廃止)による実装があります。
可聴周波数(AF)多情報送信器
現地機器銘板では「送信コイル」と記載されているコイルアンテナと、そこから発せられる信号波を選択生成する送信器制御部本体から成る装置です。 信号現示や車軸検知子対(後述)による速度照査の結果により決定した、列車に対して送出すべき速度照査情報に対応する周波数の信号波を送出します。 一定の間隔(750Hz)を空けた周波数にそれぞれ照査速度を対応付け、複数の速度照査信号を車上に伝達できるため「多情報」と称します。 なお当ATSの信号伝達は、単に対応する各周波数の信号波を送信して、それを車両側の信号波受電器が受信する仕組みであり、 コイルとコンデンサの組み合わせによるLC回路の共振を利用した、 『変周作用』によって車両側に情報を伝達するものではないため、 「多情報の送信器」ではあっても「多変周の地上子」ではありません。
信号波に人間の耳で聴きとることができる周波数帯(20Hz~20kHz)の電波を利用するため、『可聴周波数(AF)』の単語が入っています。

地上装置(地上子・車軸検知子対)

西鉄ATSの制御主体はすべて地上装置側にあります。対応する信号機の現示に従い既定の周波数を送出する機構、信号機に対するもの以外の速度照査を実施する場合の制御機構は地上に設置した各機器箱内に設置されています。 それらの制御機構からの信号送出を行うために地上子が設置され、信号機に対するもの以外の速度照査のために車軸検知子対が設置されます。

地上子

地上子全体写真_春日原駅

※写真をクリックすると拡大表示できます。

地上子は2つの部分から成ります。列車の進行方向に向かって右側の大きな箱が地点検知地上子です。フェライト磁石(永久磁石)でできています。 地点検知地上子の表面に書かれた「N」は、地上子上面の磁極を表しています。天神大牟田線系統では上り方向の地上子が「N」、下り方向の地上子が「S」で、 西鉄における上下列車の走行する方角に合致しています。

上にする磁極の違いにより、地点検知車上子側で検出される磁束の時系列変化に違いが現れます。 これにより、同一の線路を両方向に列車が走行する場合(駅構内や単線区間)に、自列車に対する地上子だけを検出するよう作られています。

左側のケーブルが接続された小さな箱が送信コイルです。送信コイルからは信号現示に応じて5種類の信号波や、速度照査を行わないことを示す信号波の計6種類の信号波が送信されます。 また、地点検知地上子との組み合わせにより、信号波を送信しない無信号の状態にも意味が付与されています。2つのユニットは木でできた台座に載せられ、マクラギ上に固定されています。

貝塚線における地上子設置_香椎花園前駅

※写真をクリックすると拡大表示できます。

貝塚線(軌間1,067mm)の場合、地点検知地上子だけで線路間の幅一杯を取ってしまうため、送信コイルを進行方向前方にずらして設置します。(写真は香椎花園前駅)

車軸検知子対

車軸検知子対は、信号の現示に対する速度照査以外の照査を実施する場合に設置される、速度検出用の設備です。

2個で1つのペアになった検知子の間を列車が通過するのにかかった時間を測定し、規定の秒数よりも短い(設定した照査速度よりも高い)場合に、その先に設置した地上子から停止信号を送出します。

通過時間計測の手法は2通り考えられます。1つは他事業者のATS速度照査(地上時素方式)で取り入れられているもので、 予め定められた時間だけ動作する装置(時素リレー)が動作している時間内に、もう1個の検知子を通過したら速度超過とするものです。 もう1つは、マイコンを利用して車軸検知子から信号が入力された時間間隔をそのまま計算する方法です。西鉄がどちらの方式を採用しているのかは不明です。

車軸検知子対_配置

※写真をクリックすると拡大表示できます。

福岡(天神)駅の車止め付近にある、線路終端防護のための速度照査に用いる車軸検知子対(写真中央からやや右)です。ここで速度をチェックし、 照査速度よりも高い場合に左側にある地上子の送信コイルから停止信号が発せられます。

車軸検知子_1個拡大

※写真をクリックすると拡大表示できます。

車軸検知子1個を拡大したものです。白いケースに覆われたユニットがレールを挟むように設置され、そこからケーブルが延びています。 検知子対のうち、列車の進行方向手前の検知子を車軸(車輪)が通過した時点から計測を開始し、進行方向奥の検知子を車軸(車輪)が通過するまでの時間を計測します。

車上装置(車上子・制御回路)

車上子

地上子に対応するように2種類が設置され、地点検知地上子を検知するための機構(センサー)を地点検知車上子、 送信コイルからの信号波を受信するためのアンテナを信号波受電器と称します。

車上制御回路

※順次追記します。

西鉄ATSの特徴

ATSブレーキ復帰操作後も速度照査情報が継続して記憶されている
現代であれば、そもそも車上にATSパターン生成用のDBを搭載する形のパターン照査式ATSも運用されているくらいですから記憶装置などいくらでも積み放題ですが、 このATSの開発が1967年であったことを考慮すると、なかなかよい機構を考えたものだと思いました。 記憶機構についての解説は「電気車の科学[電気車1969]」にありました。 現示記憶継電器回路中のリレーに対して信号現示を対応付け、 どのリレーが扛上している(動作状態となっている)かによって速度照査情報を記憶しています。
現示記憶継電器回路のリレーはGSPR(フリー信号の記憶)・YGSPR(速照85km/h記憶)・YSPR(速照50km/h記憶)・YYSPR(速照25km/h記憶)・RoSPR(速照0km/h記憶)の5種類があり、 この中のいずれか1つが動作するか、あるいは全部落下状態(速照15km/h記憶)となるかにより、6種類の速度照査情報を記憶します。 自己保持回路を構成しているため、信号波受信によりいずれか1つのリレーが動作すると、別のリセット用リレー動作により自己保持が解除されるまで保持し続けます。
西鉄以外の他の大手私鉄が開発導入した点制御・連続照査型のATSにも共通しますが、リレーの働きによって速度照査情報を車上に記憶させる手法は、 現代ではむしろ思いつかない、簡素でいて確実な情報記憶方式ではないかと、2020年代を生きる私は感じるところです。
ATS動作時に何も音がしない
JR系のATSに慣れた趣味者、運転士が驚くところかもしれませんが、西鉄のATSは速度照査情報変化時はもとより、 ATSによる非常ブレーキ動作が発生した場合であっても装置は一切の音を発しません。ただ照査速度表示灯が変化し、 非常ブレーキ動作時は赤いランプがついて非常ブレーキが掛かるだけです。
5000形までの車両のATS表示器の場合は盤面の「非常制動」と書かれた赤ランプが点くだけ、 6000形以降の車両が搭載する速度計と一体型の表示器(車内信号閉塞式の速度情報表示灯のような配列)ですと下方に「A動作」と書かれた赤ランプが点くだけです。 600形や5000形であれば、非常ブレーキ動作時にブレーキ管から圧縮空気が排出される音が聞こえるので分かりますが、それ以降の電気指令式ブレーキ搭載車では音も容易に判別できません。

速度照査の仕組み

先述の通り、西鉄ATSでは速度照査情報を受信したら速度照査を開始し、その後速度照査情報を解除する信号を受信するまで、連続的に列車の運転速度との照合を行います。 照査速度を超過した場合は、ただちに所定の動作(非常ブレーキ動作)が行われます。非常ブレーキ動作後は、運転台にある「ATS復帰スイッチ」が飛び出して押せるようになり、 押して元の位置に戻すことでブレーキが緩解します。なお、復帰操作後も引き続き速度照査情報は記憶されたままであるため、 再度速度超過が発生した場合は非常ブレーキ動作が発生します。

照査速度の種別、および速度照査信号を伝達するための送信周波数は以下の通りです。 照査速度は、1967年時点での資料では「表示速度 + 5km/h」とされていました。 現在はこの余裕を取った数字がどのくらいになっているかは不明です。なお、絶対停止信号は表示速度、照査速度ともに0km/hで、余裕は設定されていません。

速度照査信号の種類
周波数記号信号種別表示速度(km/h)送信周波数(kHz)備考
fGフリー(進行)〔なし〕8.75車上の速度照査情報を消去
fYG減速859.50(貝塚線では設定なし)
fY注意5010.25貝塚線は45km/hの表示
fYY警戒2511.75
〔無信号〕停止(許容停止)15無信号送信コイルが電波を発しない状態
fR停止(絶対停止)012.50
fs照査なし-11.00現在車上にて記憶中の速度照査情報を維持

1967年時点での資料(仕様策定段階)では警戒信号に対し11.00kHz、照査なしに11.75kHzが割り当てられていましたが、 1969年以降の資料では一貫して警戒信号に11.75kHz、照査なしに11.00kHzが割り当てられています。 仕様の最終決定段階で使用周波数が入れ替えられたものと見られます。

絶対停止信号(0km/h)は1967年時点の資料では見えず、1969年以降の資料に掲載されています。 (0km/h速度照査でATSが動作した時の復帰操作後、速度照査が15km/hとなるか0km/hのままとなる(ATSを一旦開放するまで動かせない)かは要調査です。

停止信号(許容停止信号)に対し無信号が割り当てられているので、速度照査信号の伝達回路が故障した際に、関係する地上子において自動的に15km/hの速度照査が行われます。 これにより安全を保ちつつ、故障発生を車上から知ることができて修理手配ができる一石二鳥の故障対策となっています。この機構を利用して、送信コイルを設置せずに地点検知地上子のみを設置し、 15km/hの固定速度照査を実施している例が、終端防護や逆線出発時の速度制限(春日原駅)に見られます。

各地上子の配置および送出信号波

各信号機の信号現示に対する速度照査は、信号機外方(手前側)に設置するB1地上子、およびB2地上子により実施します。 設置位置は下表の通りです。

地上子設置位置(信号機外方距離)
種別B1地上子B2地上子
閉塞信号機130m50m
場内信号機130m50m
出発信号機50m信号直下
入換信号機(着発線→入換車両引上位置)(出発信号機と共用)
入換信号機(入換車両引上位置→着発線)(※1)信号直下

(※1)本線への引き上げの場合は設置を要する距離の引き上げなし。留置線引き上げは事例少数のため既定値不明。

なお、B2地上子は、地上子に対応する信号機の現示変化(現示アップ)にいち早く追従することを目的として、所定の地点より手前に追加設置することがあります。 この場合において設置されている2基のB2地上子は特に区別されていないようです。 桜並木~春日原間に設置された下り閉塞信号機「B89」(桜並木駅のすぐ先)に対するB2地上子用のケーブル接続箱に「B89-B2」と記載されているのを桜並木駅上りホームから観察できます。

下り閉塞信号機「B89」に対する2基のB2地上子

※写真をクリックすると拡大表示できます。

桜並木駅の上りホームから大牟田方を見た写真です。写真にある赤丸で囲った2基の地上子は、いずれもホームの先にある閉塞信号機「B89」に対応するB2地上子です。 手前の地上子は写真左下の4・5両用停止位置目標から約20m(1両分)先にあり、奥の地上子は手前の地上子からさらに約20m先、6・7両用停止位置目標のすぐ先に置かれています。

下り閉塞信号機「B89」B2地上子のケーブル接続箱

※写真をクリックすると拡大表示できます。

地上子のケーブル接続箱にはいずれも「B89-B2」の表記があります。この高架区間以外で閉塞信号機に対する地上子の種別が明記されているところはあまりなく、 構造を把握する上で大変有益なものとなっています。

閉塞信号機に対するもの

場内信号機に対するもの

出発信号機に対するもの

その他の設置方式による機能実現

信号冒進防止のための基本機能以外の機能は、車軸検知子対と速度検出機構、停止信号送信用地上子の組み合わせにより実現されています。 「鉄道ピクトリアル」2011年4月臨時増刊号では、以下の一覧のうち「停車駅誤通過防止」を除く機能が列挙されています。 ただし、機能仕様や装置設置基準(設置位置)は示されていません。

※設置方式等の現地調査結果を順次追記します。

分岐点速度超過防止(分岐制限機能)

分岐器における速度制限に対応する照査を行い、過速度による脱線を防ぐための機能です。

誤出発防止

列車の停止位置から出発信号機の直下地上子(停止現示時0km/hの速度照査を行う地点)まで距離があり、 停止信号を見落として発車すると停止信号までに停まりきれずに他の線を支障してしまう事態になることを防ぐための機能です。

停車駅誤通過防止

停車場・停留場を問わず設置され、停車駅手前で明らかに停車できないような速度超過が発生している場合に非常ブレーキを作動させるための機能です。

踏切防護

駅の近くに踏切がある場合、駅停車列車に対して踏切遮断時間を短くするために鳴動開始タイミングを遅くする制御をすることがありますが、 駅停車失念等により閉まりきっていない踏切に列車が侵入してしまうことを防ぐため、 踏切までに停車できる限界を超える速度が出ている列車に対して、停車駅誤通過防止機能に追加する形で設置する機能です。

終端防護

着発線の終端で行き止まりとなっている場所について、ブレーキ操作失念により車止めに衝突してしまう危険を防ぐため、その手前で数段階に分けて速度照査を行い、車止めまでに安全に列車を停止させる機能です。

注釈

  1. 「信号保安」1972年5月号、p.196-200記載の通りですが、試験場前~津福間が重なっている他、単なる停留場の徳益が境界駅になっていること、敷設区間延長が食い違っていることから、信憑性に乏しい情報となっています。
  2. 「信号保安」1973年5月号、p.214-218

参考文献

  1. 「信号保安」編集部『昭和42年新製信号保安機器 -- MS形ATS装置(日本信号株式会社)』、「信号保安」1968年(昭和43年)1月号(第23巻第1号)p.23-p.24
  2. 溝口 昭『西日本鉄道のATS』、「信号保安」1967年(昭和42年)10月号(第22巻第10号)p.582-p.584
  3. 岡本道弘『民鉄のATS(5)西日本鉄道(株)』、「鉄道と電気技術」1995年(平成7年)1月号(第6巻第1号)p.77-p.80
  4. 林田陽一郎、益本輝夫『西鉄形ATSについて』、「電気車の科学」第22巻第6号(通巻254号)[1969年6月号] p.44-49
  5. 西日本鉄道(株) 工務部電気課『会社紹介:西日本鉄道(株)の巻』、「鉄道と電気技術」1992年(平成4年)11月号(第3巻第11号)p.100-p.103
  6. 鉄道ピクトリアル2011年4月臨時増刊号『【特集】西日本鉄道』(電気車研究会、2011年4月10日発行、通巻第847号)
  7. 『昭和43年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1969年(昭和44年)5月号(第24巻第5号)p.196-p.200
  8. 『昭和44年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1970年(昭和47年)5月号(第25巻第5号)p.274-p.276
  9. 『昭和46年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1972年(昭和47年)5月号(第27巻第5号)p.196-p.200
  10. 『昭和47年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1973年(昭和48年)5月号(第28巻第5号)p.214-p.218
  11. 『昭和52年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1978年(昭和53年)5月号(第33巻第5号)p.307-p.311
  12. 『昭和53年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1979年(昭和54年)5月号(第34巻第5号)p.214-p.218
  13. 『昭和56年度国鉄・民鉄信号保安新設備の概要』、「信号保安」1982年(昭和57年)5月号(第35巻第5号)p.214-p.218
  14. にしてつWebミュージアム:沿革「経営の再編成と多角化(1976~1985)」